• ホーム
  • サイトマップ
  • 会社案内
  • 採用情報

詳細検索

ホーム > 光文社新書 > ものづくり経営学

新書|詳細

ものづくり経営学

モノヅクリケイエイガク
2007年3月16日発売
定価(本体1,200円+税)
ISBN 978-4-334-03393-4
光文社新書
判型:新書判ソフト

オンライン購入

ご購入について

ご意見・ご感想を送る

関連おすすめ本 -同じ著者の本-

ものづくり経営学製造業を超える生産思想東京大学21世紀COEものづくり経営研究センター/著 藤本隆宏/著

サービス業へ、アジアへ――国境・企業を超えた戦略論
その最前線からの報告

日本はこれまでの百年余り、「資源のないわが国は、原料・燃料・食料を輸入するために、工業製品ならおよそなんでも輸出しなければならない」という「貿易立国」の一念で突っ走ってきた。したがってこと製造業は、「なんでも作りなんでも輸出したい」という漠然としたビジョンで、これまでなんとなくきてしまった感がある。(中略)お役所の産業ビジョンもまた、多くはこれに追随してきたようだ。それは、耳には優しいが、戦略性の希薄な産業観だった。
(まとめより)
――産業の構造変化、国際化に対応するものづくり戦略とはどういうものか? 実践・研究の第一人者たちが、ものづくり学の可能性を描き出す。

■真の「ものづくり能力」とは何か。
21世紀初頭のわれわれは、「製造業のサービス業化」と「サービス業の製造業化」が同時に起こり、ハードとソフトが相互に補完し合い、製造業とサービス業の境界が流動化する時代に直面している。製造業がサービス業に置き換わられると主張する「脱工業化論」は、それ自体が古いサービス・製造二元論に囚われており、問題設定そのものが古いといわざるを得ない。今必要なのは、設計情報の流れを軸とした「開かれたものづくり論」であり、それにもとづく多面的な媒体分析あるいはアーキテクチャ特性の分析である。

目次

まえがき

第1部 ものづくり経営学総論
 第1章 統合型ものづくり戦略論
 第2章 アーキテクチャのポジショニング戦略
 第3章 次で報いる人づくり
 第4章 ITと組織能力の相性
 第5章 製品開発能力と顧客知識の活用
 第6章 ものづくり発想のブランド戦略――マツダの取り組み
 第7章 先行技術開発――研究と開発の「谷間」
 第8章 組織間学習におけるティーチングの効果――学ぶ側だけのものか?

第2部 ものづくり経営学各論
 第1章 設計情報から見たものづくり
 第2章 階層的ものづくり競争力論――日本自動車産業はなぜ強いか
 第3章 ホンダウェイ
 第4章 家電産業のものづくり
 第5章 光ディスク産業――日本企業の新たな勝ちパターン構築に向けて
 第6章 機能性化学品のものづくり
 第7章 アサヒビールのものづくり――スーパードライの成功
 第8章 ものづくり知の次世代移転――ものづくりの匠よ、技術・技能の架け橋たれ

第3部 非製造業のものづくり
 第1章 サービス業に応用されるものづくり経営学
 第2章 トヨタ生産方式の販売業への活用
 第3章 イトーヨーカ堂
 第4章 越谷郵便局
 第5章 ものづくりとしての建築
 第6章 病院組織におけるサービス向上の取り組み
 第7章 金融商品開発
 第8章 ソフトウェア
 第9章 家庭用ゲームソフトのものづくり

第4部 アジアのものづくり
 第1章 アジアものづくりの比較優位説
 第2章 韓国自動車ものづくりと組織能力
 第3章 中国独自の自動車生産方式
 第4章 中国2輪産業の強みと弱み
 第5章 中国の家電産業と日本企業の戦略
 第6章 台湾の自動車産業
 第7章 タイ・トルコ・豪州におけるトヨタ生産拠点の進化
 第8章 インドの自動車産業
 第9章 日本型ものづくりと国際経営

まとめ「体育会系戦略論」
参考文献

著者紹介

著者:藤本隆宏
一九五五年、東京都生まれ。東京大学経済学部卒業。三菱総合研究所を経て、ハーバード大学ビジネススクール博士課程修了(D.B.A.)。現在、東京大学大学院経済学研究科教授兼ものづくり経営研究センター長、独立行政法人経済産業研究所(RIETI)ファカルティフェロー、ならびにハーバード大学ビジネススクール上級研究員。専攻は、技術管理論・生産管理論・経営管理論。

著者・東京大学21世紀COEものづくり経営研究センター
東京大学大学院経済学研究科における21世紀COEプログラムとして、二〇〇四年設立。「ものづくりシステム」の国際的な研究拠点として、戦後日本の製造企業が形成した「統合型ものづくり(生産・開発・購買)システム」の理論的・実証的研究を専門に行なう。

新書

本の検索

売行きランキング一覧

  • 光文社新書メールマガジン

Page Top

株式会社 光文社